ペット保険(犬・猫)の比較方法や
おすすめの保険の選び方をFPが解説

「大切な飼い犬や飼い猫のために、ペット保険に加入したい。でも、選び方がわからない。」と悩んでいませんか?
犬や猫は人と比べて年を取るのが早く、当然病気やケガも発症します。そのありさまは人間とは異なるため、ペット保険選びで悩む方は非常に多いのです。

そこで当ページでは、ペット保険の必要性を考えるとともに、

  • ペットにかかる診療費の目安
  • ペット保険の比較方法と選び方のポイント

について、わかりやすく解説していきます。

ペット保険選びで悩んでいる方は、ぜひ参考になさってください。

  1. ペット保険は加入するべき?ペットが病気やケガを発症する確率は?
  2. ペットにかかるお金の総額は?生涯診療費は無視できない
  3. ペット保険加入後の自己負担額の試算
  4. ファイナンシャル・プランナーがすすめるペット保険の比較方法と選び方のポイント
  5. アイペット損保のペット保険2種類を比較

ペット保険は加入するべき?ペットが病気やケガを発症する確率は?

病気やケガのリスクは比較的若い年齢から

ペットが病気やケガを発症する確率は、犬種や猫種、年齢、遺伝などによっても異なるので、一概にはいえません。アイペット損保の調査*1によると、ペット保険に加入して1年以内に保険金を請求するケースは、およそ60%です。

*12023年1月1日~2023年12月31日に満期を迎えた初年度契約の保険金請求実績により算出
対象商品:「うちの子」

また、同様の調査*2によれば、手術費用の保険金請求のうち、約50%が0~6歳です。

*22023年1月1日~12月31日のアイペット損保の保険金請求データより算出

これらのデータから、犬や猫が病気やケガを発症するリスクは意外と高く、手術に関しては比較的若い年齢から可能性があるということがわかります。

ペット保険を活用して、大切なペットを守る準備を

人間と違い、ペットには公的医療保険制度がありません。もし病気やケガで動物病院を受診すれば、診療費は飼い主さまの100%自己負担です。
そのため、予期せぬ病気やケガによって高額な診療費がかかり、頭を抱える飼い主さまは少なくありません。
しかし、診療費が高いからといって、大切なペットの治療を先送りにすることはできませんよね。
そんなときに役に立つのが、ペット保険です。ペット保険の補償内容は商品や保険会社によっても異なりますが、ペットの通院や入院・手術費用を補償するものが多くなっています。

ペットが病気やケガを発症する確率や、実際に保険を使う可能性は、誰にもわかりません。大切なのは未来を予測することではなく、もしものときに「迅速に適切な治療を受けさせてあげられるかどうか」です。

高額な診療費の支払いに不安がある方は、ペット保険を活用し、大切なペットを守るための準備をしておくと安心だと思います。

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ペットにかかるお金の総額は?生涯診療費は無視できない

犬や猫など、大切なペットにかかるお金の総額はいくらくらいなのでしょうか。

一般社団法人ペットフード協会の調査*3によると、

  • 飼い犬1頭の生涯にかかるお金の総額は約245万円(平均寿命14.62歳)
  • 飼い猫1頭の生涯にかかるお金の総額は約150万円(平均寿命15.79歳)

という平均データが算出されています。

*3令和5年 全国犬猫飼育実態調査の「犬 飼育・給餌実態と支出」「猫 飼育・給餌実態と支出」を参照(一般社団法人ペットフード協会)

これらの費用を単純に年換算すると、飼い犬は年間平均で約17万円、飼い猫は年間平均約9万円の支出が発生する計算です。
ペットのいるご家庭では、2~3頭飼育されていたり、子どもが生まれて数が増えたりというケースもあるでしょう。
このように複数のペットがいるとさらに支出が膨らみますので、どんな場合でも余裕を持った備えが必要ですね。

ペットの診療費は想定以上にかかる?

ペットにかかるお金の中でも、特に診療費の負担は無視できません。

アイペット損保が2024年に行った「ペットの支出に関する調査*4」では、『ペット関連支出の中で一番「支出額が大きい」と感じるものは何ですか?』という問いに対して、犬飼育者の55.0%、猫飼育者の43.1%が「病気やケガの診療費」と回答しました。

*4ペットの支出に関する調査(2024年)

ペットフードやトリミング代はあらかじめ費用の目安がつきますし、低価格でトリミングしてくれるお店を探すなどの節約も可能です。しかし、病気やケガに関する診療費は100%自己負担で、程度により金額が異なるので、費用の目安をつけづらくなっています。

ペットの診療費は想定以上にかかると認識しておき、余裕を持って予期せぬ事態に備えておくようにしましょう。

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ペット保険加入後の自己負担額の試算

実際に犬や猫が動物病院にかかると、診療費の自己負担額はどのくらいになるのか気になりますよね。
ここでは、保険料と診療費の自己負担分とをあわせたシミュレーションを、犬・猫別にご紹介します。

シミュレーションにあたって、以下の内容を想定して作成しています。

保険料(月額)犬:3,500円
猫:3,000円
補償割合70%
支払限度額通院:1日あたり1万円まで
入院:1日あたり2万円まで
手術:1回あたり25万円まで
年間補償限度額年間最大 100万円

当シミュレーションの保険料や補償内容はあくまで一例であり、実際の保険商品と関係はありません。

以下の自己負担例はあくまで目安として、お考えください。

小型犬(トイ・プードル)・3歳の通院時 自己負担額の試算

3歳のトイ・プードルが、1か月に3回通院(1回7,000円)し、【総額21,000円】の診療費がかかった際の、1か月間の自己負担額の試算です。

保険料(月額)3,500円
補償額21,000円×70%=14,700円
1か月の自己負担額3,500円+(21,000円-14,700円)
= 9,800円

小型犬(トイ・プードル)・3歳の入院・手術時 自己負担額の試算

3歳のトイ・プードルが、入院と手術で【総額30万円】の診療費がかかった際の、1か月間の自己負担額の試算です。

保険料(月額)3,500円
補償額30万円×70%=21万円
1か月の自己負担額3,500円+(30万円-21万円)
= 93,500円

上記の診療費や補償額は仮定であり、実際の事例に基づくものではありません。

通院時と入院・手術時の自己負担を比べて見ると、

  • 通院時は、回数が多くなると負担が増えるので、通院回数が多いほど補償額のインパクトが大きくなる
  • 入院・手術時は、そもそもの診療費が高額なので、保険の補償割合によって自己負担額が大きく変わる

ということがわかりますね。

通院だけの場合は、ある程度ペット保険で自己負担額を抑えられますが、入院・手術になってくると、ペット保険の補償プラン(補償割合)によって負担額が大きく変わってきます。また、ペット保険への加入自体していなければ、診療費は全額自己負担となるため、入院・手術時にはかなり高額な出費となる場合があります。

いずれにしても、ペット保険に加入していると自己負担額を抑えられる、ということがよくわかりますね。

次は、猫の自己負担例を見てみましょう。

猫・3歳の通院時 自己負担額の試算

3歳の猫が、1か月に2回通院(1回6,000円)し、【総額12,000円】の診療費がかかった際の、1か月間の自己負担額の試算です。

保険料(月額)3,000円
補償額12,000円×70%=8,400円
1か月の自己負担額3,000円+(12,000円-8,400円)
= 6,600円

猫・3歳の入院・手術時 自己負担額の試算

3歳の猫が、入院と手術で【総額20万円】の診療費がかかった際の、1か月間の自己負担額の試算です。

保険料(月額)3,000円
補償額20万円×70%=14万円
1か月の自己負担額3,000円+(合計20万円-14万円)
= 63,000円

上記の診療費や補償額は仮定であり、実際の事例に基づくものではありません。

猫の場合も、

  • 通院時より入院・手術時の自己負担額が大きく、ペット保険の補償プラン(補償割合)によって負担額が大きく異なる
  • ペット保険への加入がなければ負担額はさらに大きくなるが、加入の有無にかかわらず、ある程度自己負担は発生する

ということがわかりました。

実際に、通院や入院・手術がどの程度発生するのかはわかりません。
しかし、どんなケースでも診療費はそれなりにかかるものです。
ペット保険に加入していれば、自己負担額を極力抑えることができますが、加入しているからといって負担がゼロになるわけではありません。

ペットの診療費はペット保険加入の有無にかかわらず発生するため、「どのみち診療費はかかるもの」と認識したうえで、常日頃から備えておくことが大切だと思います。

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ファイナンシャル・プランナーがすすめる
ペット保険の比較方法と選び方のポイント

ペットにかかる診療費は、予想外に高額になる場合があるため、万が一に備えてペット保険へ加入しておくと安心です。とはいえ、ペット保険は複数の保険会社で取り扱っているため、どのように比較したらよいかわからないですよね。

ペット保険の比較・検討で重要なポイントは、「加入可能年齢」「保険料と補償内容」「免責」です。

加入可能年齢

ペット保険は、人間の保険と同様に「加入できる年齢」に制限があります。
保険会社や商品によって異なりますが、一般的にはペットが高齢になると加入できなかったり、保険料が上がったりします。

ペットは年を取るスピードが人より早いうえ、若い年齢でも病気やケガのリスクがあります。「ペット保険はもう少し先でいいやと思っている間に、加入できなくなっていた」なんてことがないよう、早めに備えておきたいものですね。

保険料と補償内容

ペット保険の保険料は、一般的に犬種、年齢、保険の補償内容によって変わってきます。
犬の場合は犬種ごと(トイ・プードルやチワワなど)に細かく保険料が設定されていて、混血犬(ミックス)は成犬時の予想体重を基に、保険料が計算されることが多いです。

一方、猫の場合は年齢で保険料が決まるケースが一般的です。猫種で細かく保険料を設定している保険会社もあります。

保険料が気になる場合は、犬種・猫種や年齢などを基に見積りをしてみて、おおよその目安だけでも把握しておきましょう。

保険料の目安がわかったら、次は補償内容です。
ペット保険は、診療にかかった費用の一部(割合)が保険金として補償されるのが一般的です。補償の割合が高ければ高いほど、支払われる保険金も大きくなりますが、あわせて保険料も高くなるので留意しましょう。

免責

ペット保険に限らず、多くの保険商品には「病気やケガを発症しても保険金支払の対象にならない場合」を定めた免責事由があります。

免責事由の一般的な例は、ペット保険に加入する前から患っている病気やケガ、先天的な疾患などです。

詳しい免責事由は保険会社によって異なりますので、ペット保険に加入する際は「どのようなケースが補償対象外なのか」をしっかり確認しておきましょう。

また、免責事由とあわせて免責金額の設定も確認する必要があります。免責金額とは、被保険者が最低限負担する費用のことです。例えば、免責金額が3万円と設定されている場合、補償対象の診療であっても、診療費3万円までは自己負担です。

免責金額の設定がなければ補償は充実しますが、その分保険料が上がります。保険料とのバランスを見て検討してください。

まとめ

犬や猫を育てるためには、生涯で平均、犬が約245万円、猫は約150万円のお金がかかるとのデータがあります。
中でも高額になりがちなのが、病気やケガの診療費です。

犬や猫には公的医療保険制度がなく、その診療費は100%自己負担です。また、比較的若い年齢から病気やケガのリスクがあるため、「年齢に限らず診療費はかかるもの」という認識を持っておくことが大切です。

ペットと安心して暮らしていくためには、予期せぬ出費にも迅速に対応できる資金的余裕が必要になります。

貯蓄をして備えるという方法もありますが、貯蓄はある程度貯まるまでに一定の期間がかかります。飼い始めからの急な出費に不安がある方はペット保険を検討しましょう。ペット保険に加入しておけば、ペットが通院・入院・手術をしたときなどの診療費を一定額まかなうことができます。

ただし、ペット保険は保険会社や商品によってさまざまな種類があります。ペット保険選びで悩んだときは「加入可能年齢」「保険料と補償内容」「免責」といったポイントを比較し、最適な保険に加入してください。

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加入可能年齢
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保険料(月払の場合)
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犬(トイ・プードル1歳の場合)

  • 50%プラン:2,480円
  • 70%プラン:3,090円
990円

猫(0歳の場合)

  • 50%プラン:2,400円
  • 70%プラン:2,990円
780円
補償内容
補償内容通院・入院・手術
補償割合:50%または70%
手術・手術を含む連続した入院
補償割合:90%

支払限度額と限度日数(回数)

<70%プラン>

  • 通院:1日あたり1万2,000円まで
    (年間22日まで)
  • 入院:1日あたり3万円まで
    (年間22日まで)
  • 手術:1回あたり15万円まで
    (年間2回まで)
  • 年間補償限度額:最大122万4,000円

<50%プラン>

  • 通院:1日あたり1万2,000円まで
    (年間22日まで)
  • 入院:1日あたり1万2,000円まで
    (年間22日まで)
  • 手術:1回あたり10万円まで
    (年間2回まで)
  • 年間補償限度額:最大72万8,000円
  • 通院:×
  • 入院:手術を含む連続した入院
    (手術1回あたり10日まで補償)
  • 手術:1回あたり50万円まで
    (年間2回まで)
  • 年間補償限度額:最大100万円
免責事由
免責事由
(主な免責事由は共通)
  • 保険期間が始まる前から被っていた傷病
  • 保険期間が始まる前に既に獣医師の診断により発見されていた先天性異常
  • 自然災害による傷病
  • ワクチン等の予防接種により予防できる病気
  • 予防に関する費用
  • 正常妊娠・出産にかかる費用、またはそれによって生じた症状および傷病
  • 去勢・避妊手術
  • 健康体に行われる検査、健康診断
など
免責金額
免責金額なし最低支払対象治療費
3万円

補償対象となる額が、3万円に達しない場合は保険金をお支払いできません。