ペット(犬・猫)のマイクロチップ義務化「うちの子にも必要!?」
2022年6月1日より動物愛護管理法が改正され、ペットショップやブリーダーなどで販売される犬、猫は、マイクロチップの装着が義務化されました。
そこで今回は、「マイクロチップって何?」「何をすればいいの?」「うちの子も装着すべき?」といった疑問にお答えします。
これまでとどのように変わったのか、確認しましょう。
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マイクロチップとは?
マイクロチップは、直径2mm、長さ8~12mm、円筒型の生体適合ガラスのカプセルです。
マイクロチップには、15桁の個体識別番号が記録されています。
専用のリーダー機器で読み取ると、あらかじめデータベースに登録した犬、猫の名前や生年月日、飼い主さまの連絡先などの情報と紐づき、身元が確認できます。
一度、装着すると一生の身元証明になります。
どのように使われるの?
犬、猫が迷子になったときや、災害、盗難、事故によって、飼い主さまと離ればなれになったときに、保護された犬、猫のマイクロチップの番号を専用のリーダー機器で読み取ります。
表示された15桁の数字をもとに、データベースに登録された情報と照合することで、飼い主さまに連絡することができます。
※注意点
マイクロチップを装着しただけでは、専用のリーダー機器で読み取りをしても15桁の数字を示すのみとなります。
この15桁の番号に、飼い主さまやペットの情報を登録することで、初めて迷子札として機能します。
登録には、公益社団法人日本獣医師会への申請が必要です。
いつから義務化されたの?うちの子も装着すべき?
マイクロチップの装着義務化は、2022年6月1日より適用されました。
その日以降にペットショップやブリーダーが扱う犬、猫には、名前、性別、品種、業者名などを、データベースに登録することが義務づけられています。
また、飼い主さまについても、2022年6月1日以降に犬、猫をペットショップやブリーダーからお迎えする際には、飼い主さまの名前、住所、連絡先などの情報を登録することが義務づけられました。
マイクロチップの義務化で何をすればいいの?
飼い主さまがすることは、ペットをどのように迎え入れたかによって異なります。
すでにペットを飼育している場合
マイクロチップを装着する義務はありません。
ただし「できる限り装着するように努めること(努力義務)」とされています。
ペットの迷子や災害に備えて装着しておくことが推奨されていますが、法で定めた義務ではありません。
すでにマイクロチップを装着したペットを飼育している場合
2022年6月1日より前にマイクロチップを装着している場合、民間事業者が実施している登録制度であるため、義務化に伴う環境省のマイクロチップ登録データベースには情報登録がされていない状態です。
環境省のデータベースへ登録するためのホームページを、指定登録機関である公益社団法人日本獣医師会が公開しています。
情報登録は義務ではありませんが、できる限り、環境省のマイクロチップ情報登録にも登録するように推奨されています。(手数料がかかります。)
ペットショップやブリーダーなどからお迎えする場合
マイクロチップの装着、データ登録の義務があります。
ブリーダーやペットショップなどで購入した犬、猫にはマイクロチップがすでに装着されているため、飼い主さまは購入後に、ご自身の情報に変更する登録が必要となります。
保護猫など、ペット販売業者以外からお迎えする場合
マイクロチップの装着は必須ではありませんが、犬、猫が迷子になった場合、マイクロチップが装着されていると飼い主さまの元へ返還できる可能性が高まるので、できるだけ装着を検討するよう努力義務となっています。
なお、マイクロチップを装着した場合には、飼い主さまの情報を登録することが義務になります。
ペットが迷子になったときの再会に役立つマイクロチップ
首輪などにつける迷子札は、外れてしまう、文字が薄れてしまう場合があります。
その結果、万が一迷子になったときに身元が判明せず、飼い主さまの元へ戻れない可能性もあります。
マイクロチップは、皮下に埋め込まれているので、なくしてしまう心配がありません。
地震や洪水のような自然災害や事故などで飼い主さまと離ればなれになったときでも、保護先で犬、猫のマイクロチップの情報を確認すれば、飼い主さまの連絡先がわかり、再会に役立つと期待されています。
マイクロチップっていくらかかるの?
マイクロチップの装着は動物病院などで行っており、費用は1匹あたり数千円~1万円程度が一般的です。
また、マイクロチップのデータベース登録にも費用がかかりますので注意しましょう。
ペットの万が一に備えましょう
ペットにとって万が一の事態というのは、迷子だけではありません。
どんなに気をつけていても、誤飲や骨折といったケガや、思いがけない病気にかかってしまう場合があります。
そんなとき、公的健康保険制度がないペットの診療費は高額になりがちです。満足な治療を受けさせてあげられないこともあります。
ペット保険は、そんな 万が一への備えになります。 この機会に、もう一つの備えとしてペット保険への加入を検討してみませんか?
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