ペット保険の必要性
ペット保険の免責とは?

ペット保険をはじめ、保険商品を契約する際には、約款と呼ばれる書面に、保険会社と保険契約者の間で締結する保険契約の内容が定められています。約款には保険金の支払いを左右する重要な項目が記載されており、その中の1つである「免責」について解説します。

ペット保険の「免責」とは

一般的な保険はもちろん、さまざまな契約において目にする「免責」。免責とはその名の通り、責任を免れることです。保険では保険会社が責任を免れることを指します。

ペット保険にもこの免責があり、保険会社が保険金を支払わなくてもよい場合の条件を定めています。この内容を把握していないと、いざというときに保険金が支払われないという事態になりかねません。

「免責金額」と「免責事由」

免責の内容は、「免責金額」と「免責事由」に大別できます。

免責金額

免責金額とは保険会社が保険金を支払わなくてもよい金額のことで、定めた金額までは保険加入者の自己負担となります。

免責金額の設定は保険会社によって異なりますが、例えば、補償割合が70%で「免責金額10,000円」と設定されているケースでは、実際にかかった診療費が10,000円以下の場合は全額が自己負担です。

かかった診療費が免責金額以上の15,000円だった場合、補償割合の70%である10,500円が保険金として支払われる場合や、診療費から免責金額分を差し引いた5,000円から補償割合の70%である3,500円が支払われる場合があります。

免責事由

免責事由は、保険会社が保険金の支払いを免れるケースを想定した条件のことです。本来は支払われるような診療内容であっても、この免責事由に該当するケースでは保険金を請求できません。内容は保険会社によりますが、あらかじめ定められているものとして、一般的には以下のような事項があります。

  • 先天性の病気
  • 飼い主の過失によるケガ
  • 自然災害によるケガ
  • 予防接種
  • 出産

先天性の病気については、補償開始後に発症、獣医師の診断によって発見された場合は、補償の対象となる保険会社もあります。

また、「特定部位不担保」や「特定疾病不担保」といった、特定の部位や疾病を補償対象外とした、条件付き契約として保険に加入できる場合もあります。
ペット保険は、原則として健康なペットを対象にしたものですが、過去に傷病歴があっても、この条件を付けることによって、ペット保険の加入が認められるというものです。

初年度契約時は補償対象となっていた傷病も、慢性化などで頻繁に治療が必要になると、継続契約時に追加免責事由となる保険会社もありますので、パンフレットなどであらかじめ確認しておきましょう。
ここまで一般的なペット保険の免責事由について解説しましたが、アイペット損保の保険商品に関する主な免責事由については以下のページからご確認いただけます。

保険の種類によっては、特約を付帯することで、カバーできる範囲がさらに広まる保険もあります。免責内容や特約を比較して、ペットの万が一に備えられるものを選びましょう。

免責金額の設定なしのメリットとデメリット

保険会社によっては、「免責金額なし」のプランを設定しているところがあります。免責がないということは、補償の範囲が広くなるということ。一見メリットばかりのようですが、免責ありの場合となしの場合、どちらにもメリットとデメリットがあります。それぞれについて、詳しく見ていきましょう。

免責ありの場合

免責金額の設定ありの場合は、保険料の安さが大きなメリットです。月額の保険料金を抑えて負担を軽減できます。設定された金額以上の診療費には補償が適用されますので、万が一の大きなケガや病気に備えることも可能です。
一方で、設定された金額未満の診療費には補償は適用されないので、よくある日常的な診療費には適用されにくいというデメリットがあります。

免責なしの場合

免責金額の設定なしの場合は、日常的な診療費から大病までカバーできる点がメリットです。大きなケガや病気ではなくても、気軽に補償を受けられます。デメリットとしては、免責ありの場合と比べて保険料が高くなってしまう点が挙げられます。

どちらにもメリットとデメリットがあるので、家計やペットに合わせて選ぶことが肝要です。

ペット保険を選ぶ際には免責事項も注意しましょう

ペット保険を選ぶ際には、「補償内容」、「メリット」、「保険料」などから総合的に考えて決めることが大切ですが、それに加えて、これまでご紹介した「免責事項」についてもパンフレットや重要事項説明書などでしっかりとチェックしておきましょう。

犬や猫は、その種別や品種によって特定の病気にかかりやすいなどのリスクが存在します。
いざというときに「保険金が支払われない」という事態を防ぐためにも、ご自身のペットに合った保険商品を選ぶことが大切です。