ペット保険の必要性
ペット保険は入るべき?
悩んだときに確認したい3つのポイントとは

ペットの診療費に備える「ペット保険」。その加入について検討するなら、まずはペット保険の性質について確認しておきましょう。ここでは「補償内容」、「メリット」、「費用対効果」の3点にポイントを絞って解説します。

ペット保険の基本的な補償内容

私たち人間と同じように、動物にもケガや病気のリスクがあります。特に「皮膚炎」や「膀胱炎」、「胃腸炎」などは、多くの犬や猫が経験する病気の1つと言えるでしょう。また、ペットの「誤飲」、「骨折」、「脱臼」などの事故も珍しくなく、公的健康保険制度のないペットの診療費は高額になりがちです。

東京都福祉保健局の東京都における犬及び猫の飼育実態調査の概要(平成29年度)によると、ペットにかかる年間医療費は、犬でおよそ30,000~60,000円程度、猫で10,000~30,000円程度と回答した飼育者が約3割にのぼるなど、負担は決して小さいものではありません。
診療費の実例を挙げれば、犬の「アレルギー性皮膚炎」なら2回の投薬通院で約30,000円、猫の「尿石症」だと2泊3日の入院治療で120,000円ほどかかるケースもあります。
以下のページでは診療明細なども踏まえて詳しくご紹介しています。

もっと大きな病気をすれば、さらに費用はかさむでしょう。そこで役に立つのがペット保険なのです。

保険会社によって補償内容が異なる

ペット保険の加入を検討する際、考慮すべきは、「保険会社によって補償内容が異なる」ということです。一般的には通院・入院・手術の3つが補償対象となっていますが、免責事項を設定している保険会社もあります。犬種や猫種によってはリスクの高い病気があることも念頭において、まずは保険会社別に補償内容を確認・比較することが大切です。

費用面から考えるペット保険のメリット

例えばアイペット損保の例で見ると、ペット保険に加入後、1年以内に請求を行うケースはおよそ60%*1となっています。その数値の高さから、ペット保険の有用性は高いと言えるでしょう。

  • *12018年1月1日~2018年12月31日保険請求実績 アイペット調べ
    対象商品:「うちの子」

「貯蓄」か「保険」か

一方で、ペット保険には返戻金や蓄えの要素がなく、税制の控除もありません。いわゆる掛け捨てで、ケガや病気がなければ無駄になってしまうとの見方もあります。保険に加入せずに「自分で積み立てて貯蓄する」という考え方もありますが、早期に大きな病気をしてしまう、長期の通院が必要になるなど、診療費がかさむ可能性も考えておくのがよいでしょう。

ケガや病気は時期を予測できないものです。ある程度の貯蓄があれば、多少の診療費には対応することができるでしょう。しかし、治療の内容によってはその範囲を超えるかもしれません。

貯蓄は額が少ないうちは不安が残りますが、ペット保険なら加入初期から幅広い補償を受けられます。いつ、どんな診療費が必要になるかわからないことも踏まえると、後者の方が安心できるのではないでしょうか。万が一に備えられるのが、ペット保険の大きなメリットです。

ペット保険加入は損得で考えない

ペット保険は、年間、または月々の保険料を支払うことで補償を得るものです。掛け捨てという特性はあるものの、その費用対効果については家計を圧迫しないように十分に検討する必要があります。

安い診療費も継続的となれば大きな出費に

日本獣医師会の行ったアンケート調査*2によると、「これまでの診療費の最大額」は「犬で平均74,893円、猫で平均54,197円」という結果がでています。月々2,000円前後の保険料の場合、数年に1回は使わなければ元がとれない計算ですが、注目すべきはそこではありません。この平均診療費は1回あたりの金額なのです。

  • *2平成27年6月 家庭飼育動物(犬・猫)の診療料金実態調査及び飼育者意識調査

数字だけを見るとどうしても「損得」で考えてしまいますが、場合によってはもっと大きな診療費が必要になるケースや長期的な通院費がかかるケースもでてきます。1回あたりの費用は少なくても、数年の間に繰り返せば大きな出費となるでしょう。


ペット保険は、「万が一」のときにその効果を発揮します。いつ必要になるかわからない「未来への備え」なので、そこに損得勘定を挟むことはできません。とは言え、高額な保険料に見合わない内容にならないように、補償範囲やプランの確認はしっかりと行いましょう。