ペット保険の必要性
ペット保険はいらない？
必要ない方、必要な方の違いとは

ペット保険は、年間、または月々の保険料を支払うことで補償を得るものです。掛け捨てという特性はあるものの、その費用対効果については家計を圧迫しないように十分に検討しましょう。

ペットにかかる通院・手術費用

例えば、アイペット損保の例で見ると、ペット保険に加入後、1年以内に請求を行うケースはおよそ60%*1となっています。その数値の高さから、ペット保険の必要性は高いといえるでしょう。

一方で、ペット保険には返戻金や蓄えの要素がなく、税制の控除もありません。いわゆる掛け捨てで、病気やケガがなければ無駄になってしまうとの見方もあります。保険に加入せずに「自分で積み立てて貯蓄する」という考え方もありますが、早期に大きな病気をしてしまう、長期の通院が必要になるなど、診療費がかさむ可能性があると考えておくとよいでしょう。

病気やケガは時期を予測できないものです。ある程度の貯蓄があれば、多少の診療費には対応することができるでしょう。しかし、治療の内容によってはその範囲を超えるかもしれません。

貯蓄は額が少ないうちは不安が残りますが、ペット保険なら加入初期から幅広い補償を受けられます。いつ、どんな診療費が必要になるかわからないことも踏まえると、後者の方が安心できるのではないでしょうか。万が一に備えられるのが、ペット保険の大きなメリットです。

• *12021年1月～12月のアイペット損保の保険金請求データを基にしたサンプル調査により算出
  対象商品：「うちの子」

ペット保険の基本的な補償内容

一般的なペット保険の補償範囲は、通院、入院、手術の3種類です。
保険会社によっては、通院、入院、手術以外に、他人にケガを負わせたときや、他人の物を壊したときの損害賠償責任を補償対象とする商品など、そのほかの補償を対象とする商品もあります。

私たち人間と同じように、動物にも病気やケガのリスクがあります。特に「皮膚炎」「膀胱炎」「胃腸炎」などは、多くの犬や猫が経験する病気の1つといえるでしょう。また、ペットの「誤飲」「骨折」「脱臼」などの事故も珍しくなく、公的健康保険制度のないペットの診療費は高額になりがちです。

東京都福祉保健局の「東京都における犬および猫の飼育実態調査の概要（平成29年度）」によると、ペットにかかる年間医療費は、犬でおよそ30,000～60,000円程度、猫で10,000～30,000円程度と回答した飼育者が約３割にのぼるなど、負担は決して小さいものではありません。
以下のページでは診療明細なども踏まえて詳しくご紹介しています。

ペット保険の補償の対象はどこまで？

ペット保険は主に補償開始後に発症および発見された病気やケガが補償の対象となります。また、ワクチン接種などの予防に関する費用や、避妊、去勢手術などの健康体に施した処置の費用は補償の対象にはなりません。
さらに、補償開始後に発症、発見された病気やケガでも、ペット保険会社によっては補償の対象となる場合と、ならない場合があります。

ペット保険の加入率はどのくらい？

飼育環境の改善・動物医療の発展によりペット保険の需要は拡大していますが、日本でのペット保険の加入率は約16%*2です。
ペット保険をはじめて普及したスウェーデンでは、加入率が約65％*3といわれていますので、日本はペット保険の認知度がまだ低いのかもしれません。