犬・猫のペット保険はこうやって選ぶ!
比較方法や選び方をファイナンシャル・プランナーが解説

「大切な飼い犬や飼い猫のために、ペット保険に加入したい。でも、選び方がわからない。」と悩んでいませんか?
犬や猫は人と比べて歳を取るのが早く、当然病気やケガもします。その有り様は人間とは異なるため、ペット保険選びで悩む方は非常に多いのです。

そこで当ページでは、ペット保険の必要性を考えるとともに、

  • ペットにかかる診療費の目安
  • ペット保険の比較方法と選び方のポイント

について、わかりやすく解説していきます。

ペット保険選びで悩んでいる方は、ぜひ参考になさってください。

ペット保険は加入するべき?ペットがケガや病気をする確率は?

病気やケガのリスクは比較的若い年齢から

ペットが病気やケガになる確率は、犬種や猫種、年齢、遺伝などによっても異なるので、一概にはいえません。アイペット損保の調査*1によると、ペット保険に加入して1年以内に保険金を請求するケースは、およそ60%となっています。

*12018年1月1日~2018年12月31日保険請求実績 アイペット調べ
対象商品:「うちの子」
ペット保険って必要なの?

また、同様の調査*2によれば、手術費用を請求した方のうち、0~6歳のペットが50%以上を占めています。

*22018年1月1日~2018年12月31日保険請求実績 アイペット調べ
対象商品:「うちの子」「うちの子ライト」「うちの子プラス」

これらのデータから、犬や猫が病気やケガになるリスクは意外と高く、手術に関しては比較的若い年齢から可能性があるということがわかります。

ペット保険を活用して、大切なペットを守る準備を

人間と違い、ペットには公的医療保険制度がありません。もし病気やケガで動物病院を受診すれば、診療費は飼い主さんの100%自己負担です。
そのため、予期せぬ病気やケガによって高額な診療費がかかり、頭を抱える飼い主さんは少なくありません。

しかし診療費が高いからといって、大切なペットの治療を先送りにすることはできませんよね。

そんなときに役に立つのが、ペット保険です。ペット保険の補償内容は商品や保険会社によっても異なりますが、ペットの通院や入院・手術費用を補償するものが多くなっています。

ペットが病気やケガになる確率や、実際に保険を使う可能性は、誰にもわかりません。しかし大切なのは未来を予測することではなく、もしものときに「迅速に適切な治療を受けさせてあげられるかどうか」です。

もし高額な診療費の支払いに不安があるなら、ペット保険を活用し、大切なペットを守るための準備をしておくと安心だと思います。

ペットにかかるお金の総額は?生涯診療費は無視できない

犬や猫など、大切なペットにかかるお金の総額はいくらくらいなのでしょうか。

一般社団法人ペットフード協会の調査*3によると、

  • 飼い犬1匹の生涯にかかるお金の総額は約200万円(平均寿命14.44歳)
  • 飼い猫1匹の生涯にかかるお金の総額は約134万円(平均寿命15.03歳)

という平均データが算出されています。

*3令和元年 全国犬猫飼育実態調査の「犬 飼育・給餌実態と支出」「猫 飼育・給餌実態と支出」を参照(一般社団法人ペットフード協会)

これらの費用を単純に年換算すると、飼い犬は年間平均で約14万円、飼い猫は年間平均約9万円の支出が発生する計算です。

ペットのいるご家庭では、2~3匹を多頭飼いしていたり、子どもが生まれて数が増えたりというケースもあるでしょう。
複数のペットがいるとさらに支出が膨らみますので、どんな場合でも余裕を持った備えが必要ですね。

ペットの診療費は想定以上にかかる?

ペットにかかるお金の中でも、特に診療費の負担は無視できません。

アイペット損保が2018年に行った「ペットに関する支出調査*4」では、「ペットを飼育し始めてから、最も当初の想定以上にお金がかかったもの」として「病気やケガの診療費」を挙げた方は、犬飼育者で41.9%、猫飼育者で35.2%でした。
次いで多い回答は「ワクチン・健康診断などの予防費」で、犬飼育者で15.8%、猫飼育者で10.8%でした。

*4ペットに関する支出調査(2018年)

いずれの支出もペットの病気やケガ、健康に関連した項目になっています。

ペットフードやトリミング代はあらかじめ費用の目安がつきますし、低価格でトリミングしてくれるお店を探すなどの節約も可能です。しかし、病気やケガに関する診療費は100%自己負担で、程度により金額が異なるので、費用の目安をつけづらくなっています。

ペットの診療費は想定以上にかかると認識しておき、余裕を持って予期せぬ事態に備えておくようにしましょう。

ペット保険加入後の料金シミュレーション

実際に犬や猫が動物病院にかかると、診療費の自己負担額はどれくらいになるのか気になりますよね。
ここでは保険料と診療費の自己負担分とをあわせたシミュレーションを、犬・猫別にご紹介します。

シミュレーションにあたって、以下の内容を想定して作成しています。

保険料(月額) 犬:3,000円
猫:2,500円
補償割合 70%
支払限度額 通院:1日あたり1万円まで
入院:1日あたり2万円まで
手術:1回あたり25万円まで
年間補償限度額 年間最大 100万円

当シミュレーションの保険料や補償内容はあくまで一例であり、実際の保険商品と関係はございません。

以下の自己負担例はあくまで目安として、お考えください。

小型犬(トイ・プードル)・3歳の通院時自己負担例

3歳のトイ・プードルが1か月に通院3回(1回7,000円)の診療費で、【総額2万1,000円】かかった際の1か月間の自己負担例です。

保険料(月額) 3,000円
補償額 2万1,000円×70%=1万4,700円
1か月の自己負担額 3,000円+(2万1,000円-1万4,700円)
= 9,300円

小型犬(トイ・プードル)・3歳の入院・手術時自己負担例

3歳のトイ・プードルが入院と手術で【総額30万円】の診療費がかかった際の、1か月間の自己負担例です。

保険料(月額) 3,000円
補償額 30万円×70%=21万円
1か月の自己負担額 3,000円+(30万円-21万円)
= 9万3,000円

上記の診療費や補償金額は概算値であり、一般的な診療費の水準を表すものではありません

通院時と入院・手術時の自己負担を比べて見ると、

  • 通院時は回数が多くなると負担が増えるので、通院回数が多いほど補償額のインパクトが大きくなる
  • 入院・手術時はそもそもの診療費が高額なので、保険の補償割合によって自己負担額が大きく変わる

ということがわかりますね。

通院だけの場合はある程度ペット保険で自己負担額を抑えられますが、入院・手術になってくるとペット保険の加入プラン(補償割合)によって負担額が大きく変わってきます。また、ペット保険への加入自体していなければ入院・手術時の自己負担額は30万円にも及ぶため、かなり高額な出費となります。

いずれにしても診療費における自己負担がかかることは避けられない、ということがよくわかりますね。

次は、猫の自己負担例を見てみましょう。

猫・3歳の通院時自己負担例

3歳の猫が1か月に通院2回(1回6,000円)の診療費で【総額1万2,000円】かかった際の、1か月間の自己負担例です。

保険料(月額) 2,500円
補償額 1万2,000円×70%=8,400円
1か月の自己負担額 2,500円+(1万2,000円-8,400円)
= 6,100円

猫・3歳の入院・手術時自己負担例

3歳の猫が入院と手術で【総額20万円】の診療費がかかった際の、1か月間の自己負担例です。

保険料(月額) 2,500円
補償額 20万円×70%=14万円
1か月の自己負担額 2,500円+(合計20万円-14万円)
= 6万2,500円

上記の診療費や補償金額は概算値であり、一般的な診療費の水準を表すものではありません

猫の場合も、

  • 通院時より入院・手術時の自己負担額が大きく、ペット保険の加入プラン(補償割合)によって負担額が大きく異なる
  • ペット保険への加入がなければ負担額はさらに大きくなるが、加入の可否に関わらずある程度自己負担は発生する

ということがわかりました。

実際に、通院や入院、手術の頻度がどの程度発生するのかはわかりません。
しかしどんなケースでも診療費はそれなりにかかるものです。
ペット保険に加入していれば自己負担額を極力抑えることができますが、加入しているからといって負担がゼロになるわけではありません。

ペットの診療費はペット保険の有無にかかわらず発生するため、「どのみち診療費はかかるもの」と認識したうえで、常日頃から備えておくことが大切だと思います。

ファイナンシャル・プランナーがすすめる
ペット保険の比較方法と選び方のポイント

ペットにかかる診療費は予想外に高額なため、万が一に備えてペット保険へ加入しておくと安心です。とはいえ、ペット保険は複数の保険会社で取り扱っているため、どのように比較したら良いかわからないですよね。

ペット保険の比較・検討で重要なポイントは、「加入可能年齢」「保険料と補償内容」「免責」です。

加入可能年齢

ペット保険は、人間の保険と同様に「加入できる年齢」に制限があります。
保険会社や商品によって異なりますが、一般的にはペットが高齢になると加入できなかったり、保険料が上がったりします。

ペットは歳を取るスピードが人より早いうえ、若い年齢でも病気やケガのリスクがあります。「ペット保険はもう少し先でいいやと思っている間に、加入できなくなっていた」なんてことがないよう、早めに備えておきたいものですね。

保険料と補償内容

ペット保険の保険料は、一般的に犬種・猫種、年齢、保険の補償内容によって変わってきます。
犬の場合は犬種ごと(トイ・プードルやチワワなど)に細かく保険料が設定されていて、混血犬(ミックス)は成犬時の予想体重を元に保険料が計算されることが多いです。

一方、猫の場合は年齢で保険料が決まるケースが一般的です。猫種で細かく保険料を設定している保険会社もあります。

保険料が気になる場合は、わが子の犬種・猫種や年齢などを元に見積りをしてみて、おおよその目安だけでも把握しておきましょう。

保険料の目安がわかったら、次は補償内容です。
ペット保険は、診療にかかった費用の一部(割合)が保険金として補償されるのが一般的です。補償の割合が高ければ高いほど支払われる保険金も大きくなりますが、あわせて保険料も高くなるので留意しましょう。

免責

ペット保険に限らず、すべての保険商品には「病気やケガをしても保険金支払いの対象にならない」という免責事由があります。

免責事由の一般的な例は、ペット保険に加入する前から患っている病気やケガ、先天的な疾患などです。

詳しい免責事由は保険会社によって異なりますので、ペット保険に加入する際は「どのようなケースが補償対象外なのか」をしっかり確認しておきましょう。

また免責事由とあわせて免責金額の設定も確認する必要があります。免責金額とは、保険契約者が最低限負担する費用のことです。たとえば免責金額が3万円と設定されている場合、補償対象の診療であっても診療費3万円までは自己負担となります。

免責金額の設定がなければ補償は充実しますが、その分保険料が上がります。保険料とのバランスを見て検討してください。

まとめ

犬や猫を育てるためには、生涯で約134万円~200万円のお金がかかります。
中でも高額になりがちなのが、病気やケガの診療費です。

犬や猫には公的医療保険制度がなく、その診療費は100%自己負担です。また比較的若い年齢から手術のリスクがあるため、「年齢に限らず診療費はかかるもの」という認識を持っておくことが大切です。

ペットと安心して暮らしていくためには、予期せぬ出費にも迅速に対応できる資金的余裕が必要になります。

貯蓄をして備えるという方法もありますが、貯蓄もある程度貯まるまでに一定の期間がかかります。飼い始めからの急な出費に不安がある方はペット保険を検討しましょう。ペット保険に加入しておけば、ペットが通院・入院・手術をしたときなどの診療費を一定額まかなうことができます。

ただし、ペット保険は保険会社や商品によってさまざまな種類があります。ペット保険選びで悩んだときは「加入可能年齢」「保険料と補償内容」「免責」といったポイントを比較し、最適な保険に加入してください。

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*1 トイ・プードル、1歳の場合 *2 猫、0歳の場合 *3 手術1回につき10日まで *4 手術1回あたり50万円まで(年間2回まで)

うちの子 うちの子ライト
加入可能年齢
加入可能年齢

12歳11か月まで

保険料(月払の場合)
保険料(月払の場合)

犬(トイ・プードル1歳の場合)

  • 50%プラン:2,300円
  • 70%プラン:2,850円
990円
WEB割適用後:890円

猫(0歳の場合)

  • 50%プラン:2,400円
  • 70%プラン:2,990円
780円
WEB割適用後:710円
補償内容
補償内容 通院・入院・手術
補償割合:50%または70%
手術・手術を含む連続した入院
補償割合:90%

支払限度額と限度日数(回数)

<70%プラン>

  • 通院:1日あたり1万2,000円まで
    (年間22日まで)
  • 入院:1日あたり3万円まで
    (年間22日まで)
  • 手術:1回あたり15万円まで
    (年間2回まで)
  • 年間補償限度額:122万4,000円

<50%プラン>

  • 通院:1日あたり1万2,000円まで
    (年間22日まで)
  • 入院:1日あたり1万2,000円まで
    (年間22日まで)
  • 手術:1回あたり10万円まで
    (年間2回まで)
  • 年間補償限度額:72万8,000円
  • 通院:×
  • 入院:手術を含む連続した入院
    (手術1回あたり10日まで補償)
  • 手術:1回あたり50万円まで
    (年間2回まで)
  • 年間補償限度額:100万円
免責事由
免責事由
(主な免責事由は共通)
  • 保険期間が始まる前から被っていた傷病
  • 保険期間が始まる前に既に獣医師の診断により発見されていた先天性異常
  • 自然災害による傷病
  • ワクチン等の予防接種により予防できる病気
  • 予防に関する費用
  • 正常妊娠・出産にかかる費用、またはそれによって生じた症状および傷病
  • 去勢・避妊手術
  • 健康体に行われる検査、健康診断
など
免責金額
免責金額 なし 最低支払対象治療費
3万円

補償対象となる額が、3万円に達しない場合は保険金を支払いません。